Last modified: Mon Jan 7 11:46:50 2002
2002 年な注意: このページの記述はとっても古い (1998 年な状況) ので、その点を考慮して読んでね。 今でも基本は間違ってないと思うけど。
Internet 上でちょっとアクティブに活動しはじめると、まず間違いなく 「電子ダイレクトメール」(spam とか UCE とも呼ばれます) がやってきます。
電子ダイレクトメールは、みなさんすでに何度も受け取っているであろう、 郵政省ダイレクトメールと本質的には同じモノです。 ただし、郵政省ダイレクトメールよりは低コストで 実行 (アドレス収集/メール発信) できるため、今後も増加する傾向にあると 考えます。
アドレス収集元として考えられるのは
といったところでしょう。収集自体は全自動で行えますし、 円滑なコミュニケーションのためにはそれらを公開せざるを得ませんから、 「電子ダイレクトメールが来ないようにする」のはたぶん不可能です。 このあたりは、 「レンタルビデオ屋の会員になると郵政省ダイレクトメールが来るのは わかっているけど、困ったねぇ」というのと同じです。 現状では、どちらも日本の法律では規制されていないので、 強制的に止めさせることはできないです。
電子ダイレクトメールに対する 基本的な対処法は、「無視する」です。 ヘタに反応するとバカを見るだけで、時間がもったいないし 精神的にも疲れます。 郵政省ダイレクトメールだって、たいていは無視してるでしょう? 同じです。
電子ダイレクトメールの中身を読んでみると、 ふつうそうな商品からアヤしい商品、さらには犯罪商品までさまざまです。 郵政省ダイレクトメールでは、私は犯罪商品はみかけたことがありませんが、 電子ダイレクトメールの場合はよくあります。 それらの情報を元にして商品を買うのはあなたの勝手ですが、 責任を負うのはあなた自身ですから、 それなりに覚悟して買ってくださいね。
電子ダイレクトメールに限らず、ネットワークものだと 「アヤしいモノを買ったつもりでクレジットカード番号を送ったが、 商品は来ない。 で、しばらくすると、支払明細に自分が買ったおぼえがないモノが載っている」 なんて話、よくありますよね。気をつけましょうね。 「モノを買うときは、信頼できるところから」というのは、 ふつうの生活でもネットワークでの生活でも同じです。
ちなみに、「アヤしいモノを買ってみたい、 でもなるべくリスクは小さくしたい」という場合は、
なんていう手段を使うとよいと聞きました。もし「当たり」でも、最悪 被害額 2 万円で済む、というわけです。
ヘタに抗議しても無駄です。電子ダイレクトメールを送っている連中は、 厚顔だからこそ無差別に送っているわけで、理性的的な抗議が通用するような相手では ありません。
電子ダイレクトメールの中には 「電子ダイレクトメールを送っているリストから削除してほしかったら、 ooo という宛先に xxx というメールを送ってくれ」 などと書いてある場合があります。が、 決してその指示に従ってはいけません。 もし指示通りにすると、 「ちゃんとメールが届き、しかも読んでいる人のリスト」 というものに加えられ、 電子ダイレクトメールが 山のように来ることになります (証言: Netnews fj.mail から)。 気をつけましょう。
個人レベルで行える、もっともよい抗議方法は、 各地の「電子ダイレクトメール抗議運動」に加わることでしょう。 関連リンクにいくつか載せておいたので、 読んでみてください。 個別にやっても各個撃破されるだけです。団結しましょう。
star_dust@mail.goo.ne.jp 氏